Jun 18, 2011
しみを薄くするにはどうしたらよいか?
今では汚れはほとんど知らないから消すことができます。美白化粧品を使用しても、最終的に化粧品なので、限度というものがあります。さらに、汚れ予備軍にはまだ間に合いますが汚れを消す場合は、医師の力はなくてはなりません。美容外科に行くことをお勧めします。ちょっと通院すれば、かなり変わります。南の海への旅行を行くようになっ年甲斐なく、肌を小麦色に焼くことが多くなりました。白いのよりも洗練さが引き立つような気がします。しかし、最近、なんとなく点が増えたような気もして、実はちょっと気になっています。前のサーファーの友人が突然腰に点があり、気になって病院に行ったところ、皮膚癌と診断したことがありました。幸いにも悪性ではないので、切除するだけで終わったのですが、ちょっと怖いですね。
菅首相の指導力急低下、あるいは与党の大混乱が続く永田町。こうした中、主要メディアから公然と「ポスト菅」の話題が伝えられている。同時に、各種世論調査を通じ、早くも次期首相候補の名前が挙がっている。だが、各種の調査結果、そしてそれを伝える政治報道のあり方に筆者は強烈な違和感を抱いている。今回の時事日想では、政治報道のひずみに触れてみたい。
2月18日、時事通信社が世論調査の結果を発表した。調査の中身は「次期首相にふさわしいと思う人」。この中で、前原誠司外相が岡田克也民主党幹事長らをおさえ、トップとなった。永田町の混迷度が増す中で、若く、クリーンなイメージが強い前原氏の人気が上昇したことが同調査の結果に反映されたと筆者はみる。
精気を感じられない菅首相より、前原外相のはっきりした物言いはテレビ映えする。発言についても歯切れが良い。「政局」が好きな主要紙の政治面が同氏を取り上げる回数を増やしていることもあり、“ふさわしい人”での前原人気が上昇したのではないだろうか。
昨年、筆者は当欄で若手記者たちが永田町に渦巻くウソに振り回され、疲弊していると触れた。名刺に「作家/経済ジャーナリスト」の文字を刷り込んでいる身の上だが、今回はあえてジャーナリストの禁を破ってネタばらしを行う。昨年の記事で触れたウソ、若手記者たちを裏取りに走らせた人こそ、前原氏その人なのだ。
同氏がその場しのぎで繰り出した数々の都合の良い話に振り回されたのは、新聞や通信社、そしてテレビ局の記者たちだ。これは決して1人や2人ではない。日本航空の一連の騒動の過程では、当時国交相だった同氏は最重要のキーマン。この当事者が記者たちを振り回し、大ブーイングの対象となったわけだ。
記者だけでなく、同社の取引銀行も同氏の言動に不信感を募らせていた。「軽々しい発言が漏れ聞こえるたび、交渉が何度も紛糾した」(メガバンク担当者)のは事実だ。
同社の負の遺産処理を巡っては、財務省も当事者だった。当然、当時の藤井裕久財務相も記者に囲まれる日々が続いたが、「前原大臣のようなウソはなく、記者や交渉をミスリードすることはなかった」(民放記者)。
筆者は直接、日本航空の再建問題を取材していない。また政治家への取材経験も極端に乏しい。だが、昨年の記事で触れた通り、政治家が発する軽々しいウソほどタチの悪いものはないと思っている。
前原氏に対し、筆者は個人的なうらみを持っているわけではない。国会取材でも廊下ですれ違った程度で、特別の感情はない。しかし、同氏ほど記者の評判が芳しくない政治家は珍しい。“好感度”が上がっている今だからこそ、あえてこうした記事を書いたのだ。
筆者が知り得た類いの情報は、先の世論調査にはほとんど反映されていない。現場の記者が鬱憤(うっぷん)を溜め込んでいても、主要マスコミの上層部でこれに蓋(ふた)をしてしまうからに他ならない。
●政治部の常識を捨てよ
通信社の元同僚や他社の政治記者らによれば、菅首相の退陣、あるいは解散総選挙を見越し、主要なメディアは既に準備を始めているもようだ。また、一部の新聞社やテレビ局では、ポスト菅の筆頭格として、前原氏のバックアップ体制に入りつつある、との情報も漏れている。
だが、果たして前原氏の人となりが正確に読者や視聴者に伝わっているのだろうか。筆者の感覚では「否」である。
主要紙やテレビに対し、前原氏の個人攻撃を展開しろとあおっているわけではない。鮮度の落ちた情報を仕入れている筆者にさえ、好感度の高い政治家の意外な一面が伝わっているのに、これを広く読者に知らせずにマスコミと名乗る資格があるか、と言いたいのだ。
筆者が通信社に在籍していた当時から、政治部には特殊な雰囲気があった。政治部に入る情報を100とすれば、記事になって読者に伝えられるのは10%程度。残りは、メモとしてストックされ、読者に知らされることはない。
筆者が昨年記事にした前原氏の“ウソ”についても、政治部の中では常識だった。知り得た情報すべてを読者に知らせることは物理的に不可能だが、政治取材のプロ、ひいては政治部出身の主要マスコミ幹部連が、自分たちの思うように政局を操りたい、あるいは特定の政治家をバックアップするために、知り得た情報に蓋をするのでは、一般読者や視聴者のマスコミ離れを助長するだけだ。
「政治部の常識は、世間の非常識」――。こんな言葉が広まらないうちに、政治報道の在り方を再考する時期に来ているのではないだろうか。【相場英雄,Business Media 誠】
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